いきなり退職届を上司に出すって非常識?毎日の仕事が本当につらい。とにかく早く退職したいんだけど、どうしたらいいんだろう。
こういった悩みに答えます。
- いきなり退職届って非常識?
- 退職届を出す適切なタイミング
- 最速で安全に退職する方法
- 本記事の信頼性
この記事を書いている私は、2020年3月、誰からの反感もなくブラック企業を脱出。円満退職できました。
これから紹介する「最速で安全に退職する方法」を参考にすれば、上司と顔すら合わせず、最速でブラック企業を脱出できます。
ぜひ最後まで読んでください。
いきなり退職届って非常識?
結論いうと、いきなり退職届は非常識
退職前にはやることがたくさんあります。
- 業務の引き継ぎ
- お世話になった方への挨拶
これらを全てすっ飛ばして退職するわけですから。会社に迷惑かかるので、非常識と言われても仕方ありません。
ただ、きつい労働環境、上司からのパワハラなど「精神的に、会社にも行きたくない」状態であれば、いきなり退職届を提出してもいいと思います。
なぜなら、法的には「いきなり退職届」でも問題ないからです。
法的にはいきなり退職届を出しても問題なし!
退職に関して、法律上では以下のように定められています。
(期間の定めのない雇用の解約の申入れ)
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
つまり、引き継ぎや挨拶していなくても、退職は可能。
就業規則より民法の方が効力は上。就業規則で「退職願は1ヶ月前に提出すること」とあっても、2週間前に申告すれば問題ないのです。
補足:退職届と退職願は違う!
ちなみに、退職届と退職願は違います。
退職の話がまとまっているなら「退職届」で、退職を初めて話すときは「退職願」
「本当につらくて今すぐ退職したい!」という方以外は、まず「退職願」を出しましょう。
退職届を出す適切なタイミング
退職届を提出する最適なタイミングを、実体験を踏まえ話していきます。
今回は「パート、アルバイト」「正社員」で退職届を出すタイミングは違うので、それぞれ分けて解説しますね。
パート、アルバイト
パートやアルバイトの場合、基本的には退職届の提出は不要
退職の意思を直属の上司や店長にに伝えればOKです。
とはいえ、急に「辞めます!」と言うと、従業員を管理している上司は困ってしまうので、できれば1ヶ月半〜2ヶ月前に話をすると良いです。
私はアルバイト辞める時、2ヶ月前に話をしました。シフト制だったので、1ヶ月前だとシフトが確定していて、迷惑がかかると思ったから。店長もすんなり受け入れてくれました。
まあ実際、急に「今日で辞めます」なんて言う人もいましたが、基本は迷惑かからないように事前に言うのがいいでしょう。
正社員
正社員の場合は、ほぼ確実に退職届の提出が必要
前述したとおり、
- 本当につらくて今すぐ辞めたい→退職届
- 上司に嫌われず円満退職したい→退職願
この認識で問題ありません。
本当につらいなら即日退職届でOK。
もし上司に嫌われず円満退職したいなら、最低でも2〜3ヶ月前には退職願を出すといいと思います。
私が誰からの反感もなくブラック企業脱出を成功させた方法を、退職願を出すタイミングは朝でいいの?退職願を出すベストな条件を紹介!にまとめたので、ご参考になさってください。
最速で安全に退職する方法
とにかく最速で安全に退職する方法は「退職代行サービスを利用すること」です。
退職代行サービスのメリットは、
- 引き継ぎする必要なし
- 上司と顔合わす必要なし
- 自分で退職を伝えなくていい
退職代行であれば、法律に基づき最短2週間で辞めることができます。
退職代行のデメリット
退職代行にはデメリットもあります。
それは「損害賠償で訴えられる可能性」
「引き継ぎなし」だと訴えられるかも
引き継ぎなしで退職した場合、会社側から訴えられる可能性があります。
例えば、
- 引き継ぎしないことで会社に不利益があった
- 雇用契約に引き継ぎ義務の記載がある
この場合は、損害賠償で訴えられる可能性があります。
実際、客観的な立証が難しく、訴えられるケースは少ないようですが。ただデメリットとして訴えられるケースもあることは知っておきましょう。
関連記事:退職代行がクズだと言われる3つの理由【結論:退職代行はクズじゃない】
まとめ:きついなら退職代行で今すぐ辞めよう!
今回「退職代行サービス」を使って最速で退職する方法をご紹介しました。
以下の場合は、退職代行サービスを利用するのがいいかもです。
- 上司にパワハラを受けている
- 労働環境がきつすぎる
- もう会社に行きたくない
退職代行会社には、法的対応できる会社もあり、安心して退職代行を任せられます。
無料相談もできるので、心配であれば一度問い合わせしてみましょう!
- 以下の記事で、法的対応・無料相談ができる会社を紹介しています。
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